今月、NASAに195億ドルの予算が割り当てられる”Transition Authorization Act2017”が可決され、宇宙ミッションと宇宙研究の新時代の到来を告げることとなった。

NASAは2033年の試験的な有人火星ミッションを視野に、2030年代に人を火星の地表またはその近くまで送り込むための道筋をつけることを最重要項目の一つに挙げている。

以前計画されていた、小惑星を捕まえた後月を周回する軌道に移し、そこに宇宙飛行士を送り込んで小惑星を調査するというSF映画のような「小惑星軌道変更ミッション」はどうも実現しそうにない。

とはいえ、それに向けてこれまで新型有人宇宙船「オリオン」や宇宙発射システム（スペース・ローンチ・システム）に対して多額の支援があった。双方ともNASAが今回定めた期限内に人を火星に送り込むには極めて重要なシステムである。

手始めとして、NASAは2018年に計画されている無人月面ミッションに続き、2021年には有人月面ミッションを予定している。

また今回の法案には2020年を目標とした車サイズの火星探査新型ローバー開発、木星衛星エウロパでの生命体探査ミッション、ジェイムス・ウェブ宇宙望遠鏡を使った系外惑星探査も含まれているらしい。

今後益々宇宙開発から目が離せない。

【ソース：UNEXPLAINED MYSTERIES】